朋和産業は、千葉県船橋市に本社を置くパッケージ・ソリューション・カンパニーであり、レンゴーグループに属しています。
特に軟包装分野に強みをもっていて、ハイクォリティーなサービス品質で知られています。
主にプラスチックや紙などを素材にしたパッケージ事業を得意とする業界のリーディングカンパニーです。
朋和産業の主力事業である軟包装分野
主力事業である軟包装分野は、大きく分けて食パンやおにぎりなどの包装に使用されるデイリー用製品、冷凍食品に使用されるチルド用・冷凍用製品、多様な機能をフィルムに与えるラミネート製品があります。
またレトルト食品や豆腐などの蓋付きカップ、値着剤コーティングフィルムやパウチなどの機能付き製品などがあり、この他にも医療用の包装も開発しています。
いずれも商品を包装するのと同時に、中身の保護と開封のしやすさを実現したものばかりです。
朋和産業の強みとは
朋和産業は、必要な機能と使いやすさを両立させるための商品開発力に強みを持ちます。
それぞれの商品に合わせた最適な素材と機能の提案、さらに開封のしやすさまでを考慮したデザイン設計力は、業界でも屈指です。
例えば、個包装されたスライスチーズで採用されているHW-リクローズが、代表的でしょう。
開封した後も閉じることのできる設計により、スライスチーズの換装を可能な限り抑止するなど品質維持に欠かせない機能となりました。
さらに包装コストを削減しながら品質維持と開封師やすさを実現したエコカット、サイズの大きな食品を取り出しやすいサイドカット、誰でも利用したことのあるサンドイッチ包装、おにぎりに利用されている開封機能付きフィルム、羊羹を簡単に開けることのできる易開封包装など、誰でも一度は使ったことのあるものばかりです。
さらにカップ麺に利用されているイージーピールトップ材、電子レンジで加熱できるレンジアップ、清涼飲料水のロールラベルやスナック菓子のピロー包装など他、幅広くなっています。
トータルバックアップ体制と提案力の高さも評判
マーケティングリサーチを通じたトータルバックアップ体制と提案力の高さも評判の理由と言えるでしょう。
消費者トレンドの無錫やニーズの調査、商品のターゲット分析、インターネットによるアンケート調査、市場・業界・流通分析などからブランド戦略やネーミングの開発、キャッチコピーの提案や販売促進の企画、そしてパッケージやグラフィック・ロゴデザイン、プレゼンテーションに加えて売り場シミュレーションまで総合的に対応するなど、一貫生産体制を誇ります。
供給体制は業界でも群を抜く生産力とスピード
供給体制は、業界でも群を抜く生産力とスピードで万全を期しています。
国内には、東日本をカバーする習志野工場と干潟工場、西日本をカバーする京都工場を中心に高性能印刷機を打数導入しており、なんと1ヶ月あれば地球3周分（約1億2000万メートル）に相当するパッケージ印刷を可能にするなど、あらゆる需要に応える体制を確立しました。
さらに食品工場の衛生基準に相当する衛生管理体制を採用、全行程において厳格な基準を設け、実践しています。
この他にも工場内には、重量物を自動で各工程へ送り出せるロボットを多数配置することで工程管理の強化と省人化によるコスト削減を両立しました。
受注から生産、出荷までトレーサビリティ－システムを構築
朋和産業は、受注から生産、出荷までトレーサビリティ－システムを構築しています。
生産性の向上と原価の低減に加えて、ミス・ロス・クレームの削減を通じてブランド力を向上させるとともに、安全で安心できる製品の継続的な提供を目指しています。
トラブル発生時には、問題を起こした商品の生産履歴や出荷履歴の追跡により、該当する工場と工程を素早く把握し生産体制のチェックを可能にしました。
また各工場には品質管理体制には残留溶剤を測定するガスクロマトグラフィー、樹脂やフィルムの融点を測定する熱流束時差操作熱量計、それらの安定分析するフーリエ変換赤外分光光度計、強度を確認する引張試験機などを採用するなど、まさに万全の体制です。
レンゴーグループによる総合力も朋和産業の強み
レンゴーグループによる総合力も朋和産業の強みになっています。
グループの研究・技術開発を担う中央研究所では板紙・ダンボール・軟包装の素材や製造方法の研究、新機能や新製品を開発しており、強力かつ素早いフィードバックにより、品質向上に貢献します。
また顧客ニーズに応えられるよう販売促進効果とパッケージングプロセス全行程を通しての総合的なサポート体制を確立、国内外に広がるグループネットワークがサポートします。
【まとめ】環境保全活動にも力を入れる
プラスチック製品を多く利用する朋和産業だからこそ、環境保全活動にも力を入れています。
パッケージの印刷では、一般的な印刷機よりも約2.5倍の乾燥能力を持つ水性印刷機を導入しており、環境負荷を軽減しました。
さらに環境ISO委員会を社内に設置して社内全体の環境マネージメントシステムを構築、継続的な改善と環境汚染の防止を図ります。
環境保全活動の目標と目的の設定に加えて、年1度の確認のためマネージメントレビューを発表します。
また環境方針をホームページなどを通じて公開し、社会貢献活動に務めています。